お金をかけずに自宅で副業したい!
最近ではコロナの影響もあり、オンラインストアやブログなどリモートでお金を稼ぐ人が増えてきたように感じます。読者の中にもきっと「自分も家にいながらお小遣いを稼ぎたい!」「副業したい!」と思っているのではないでしょうか?
ただ、稼ぎたいけどそのために出費して生活に支障が出たらいけないですよね。
そんな方におすすめなのが「アフィリエイト」「ドロップシッピング」「無在庫転売」です。
アフィリエイトは比較的馴染みがあり副業の王道と言えるでしょうが、ドロップシッピングや無在庫転売は何だか難しそうって思うかもしれませんが、最近では主婦の方でBASEやShopifyなどのネットショップ作成サービスを利用してオンラインショップを始めたって方もたくさんいるので安心してください。
- なるべく出費せずリモートでお金を稼ぐ方法がわかる
- アフィリエイト・ドロップシッピング・無在庫転売の違いがわかる
「お金」や「商品」がなくても稼げるの?
必要なのは「リサーチ力」と「アピール力」だけ
「アフィリエイト」「ドロップシッピング」「無在庫転売」でお金を稼ぐのに必要なのは、リサーチ力とアピール力です。
商品・サービスのアピールポイントを調べ上げて、ブログやストアに訪れた人が得するような情報を紹介していくスキルが最も大切です。
また、これから紹介する方法では在庫を入荷する必要がないのでお金はほとんどかかりません。費用がかかるのは、ブログやネットショップを始める際に必要なドメイン料金や月額料金などで大した額ではないので安心してください。

アフィリエイト、ドロップシッピング、無在庫転売で副業を始めるメリットは初期費用がほぼかからないことだよ!
アフィリエイト・ドロップシッピング・無在庫転売の主な違いは?
「集客」「受注」「発送」が主な違い
アフィリエイト、ドロップシッピング、無在庫転売の主な違いは集客、受注、発送の3点です。
- アフィリエイト:集客
- ドロップシッピング:集客、受注
- 無在庫転売:集客、受注、発送

「ドロップシッピング」と「無在庫転売」って同じだと思っていたけど、発送方法に違いがあるんだね。
アフィリエイトとは?

アフィリエイトとは、企業の商品やサービスを「商品リンク」や「広告バナー」を利用してブログなどで紹介し、商品が購入されると報酬がもらえる仕組みです。
よって、アフィリエイトでは「集客」がメインとなります。受注や発送がないので比較的簡単に副業を始められます。

アフィリエイトを始めるには「ASP」またはAmazonや楽天などのモール型オンラインショップが提供している「アフィリエイトプログラム」に登録しよう!
ASP(アフィリエイトサービスプロバイダー)とは?
ASP(アフィリエイトプロバイダー)とは、商品を提供している「企業」と、商品を紹介して報酬を得たい「アフィリエイター」の取引を仲介するサービスです。
ブログを持っていれば簡単にASPに登録でき、アフィリエイトを始められます。

「A8.net」や「もしもアフィリエイト」などがASPでは有名だよ!
Amazonや楽天商品もアフィリエイトで紹介できる
Amazonや楽天といった大型オンラインショッピングモールの商品もアフィリエイトで紹介できます。普段自分が使用しているおすすめのグッズや本など幅広いジャンルの商品が揃っているのが特徴的です。
ただし、ASPと比べて報酬率が比較的少ないのでアフィリエイトをするならASPを先に登録しておくのがおすすめです。
ドロップシッピングとは?

ドロップシッピング(Drop Shopping)とは、在庫を持たずに商品を販売できるEコマース(電子商取引)の一種です。あなたのオンラインショップでドロップシッピングに対応している商品の販売(受注)を行い、商品が購入されると業者が直接購入者に発送してくれます。
ドロップシッピングでは「集客」と「受注」がメインとなります。

在庫がなくても商品を販売できるので初期費用が少なく、商品を発送する必要がないのが魅力だね。
無在庫転売とは?

無在庫転売とドロップシッピングはとても良く似ています。
ただ、無在庫転売では、お客様によって購入された商品を一旦自分で「検品」「梱包」してから発送できます。
ドロップシッピングと違い発送作業が増えてしまいますが、自分の目で商品を確認できるため、ドロップシッピングよりもトラブルが少ないというメリットがあります。

なるべくリスクを避けたい人はドロップシッピングよりも、無在庫転売の方がおすすめだよ!
まとめ
お金をかけずに副業を始めたいならアフィリエイト、ドロップシッピング、無在庫転売がおすすめです。いずれもパソコン一台あれば簡単に始められます。
いずれの手段でも集客が大切です。お客様が得するような商品・サービスの情報をしっかりアピールできるよう商品またはターゲットとなる消費者の下調べが必要となります。